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出会いは土壌改良材の木炭

代表取締役社長 宮崎 輝男信州グリナリー株式会社は、長野県長野市において園芸植物の小売・卸販売を業としてきました。当社の代表である宮崎輝男は、創業当時から、園芸植物の土壌改良に「炭」が役立つことに着目し、自主的に炭の効果を研究してきました。 園芸用土壌に炭をまぜることにより、草花の健全な生育をうながし、また保ちが良いことを実証。同時に、炭が持つ土壌改良剤としての効果は、園芸植物の育成にとどまらず、より広範な土壌の改良、ひいては環境の回復や改善に結びつくのではないかという構想に持つに至りました。


炭をもっと効果的に

炭平成14年のある日、宮崎は社会福祉団体に勤める友人とともに、高齢者のお宅を訪問する機会を得ました。そこで目にしたのが、部屋に置かれている「炭」でした。 炭に優れた消臭・空気調整効果があることは古くから知られています。宮崎も「炭には素晴らしい効果がある」として個人的に利用してきた経験があります。 しかし、高齢者や在宅介護を必要とするご家庭で、消臭や空気清浄が大きな悩みであり、その解決策として炭が活用されていることは初めて知った現実でした。 「それならば炭をもっと効果的に循環させることで、スムーズな空気清浄ができるはず」という直感から、新たな機器の構想が生まれたのです。


「非常に満足」という答え

浄化イメージ宮崎が着想したアイディアとは、簡潔に言えば「炭と伝動ファンを組み合わせることで、室内の空気を強制的に炭のフィルター層に循環させる」というもの。 しかしその具体化には、幾つもの乗り越えなければならない壁がありました。どのような炭を、どのように処理してフィルターとするか。想定する性能を得るための電動ファンと空気の通し方、筐体の構造と設計etc。 宮崎はまず、メーカーの協力を得て、ダンボール製の筐体に組み合わせた試作品を作り、実際に使っていただきながら、その効果を見ることにしました。その結果は歴然としていました。 「炭を置く」だけの状態に比べ、格段に消臭効果が高まることはもちろん、空気調整機能によって使用していただいた方の快適感が高まったのです。「非常に満足」という答えをいただきました。 これに自信を得た宮崎は、商品化を目指して、本格的な開発に取り組むことを決定しました。


田中康夫元長野県知事、小倉昌男氏、服部禎男氏との出会い

商品化に向かって進む開発には、さらに新たな課題が加わりました。一つは、本製品の核となる「炭」の安定供給の確保。そしてもう一つは、商品として流通させるための仕組みづくりでした。 「炭」は、日本の森林や里山を育むために不可欠な間伐材利用の林業生産品として、古くから作り出されてきた歴史を持ちます。しかし、林業経営が厳しい環境にある現代では、一部の特殊な用途を除いてむしろ大きく生産を減らしているという現実が横たわっていました。 宮崎は「間伐材の資源活用である炭こそ、森林保護に役立つ環境に優しい産業。長野県の将来をになう分野としての育成の道筋にもつなげたい」と強く考え、長野県への働きかけを行うとともに、田中康夫知事との面会を県庁に要望しました。 知事との面会が実ったのは、平成15年2月14日のこと。宮崎は、開発中の試作品を持参し、知事室で披露するとともに、「生活者に優しく、環境に優しい仕組みづくり」としての基本的なアイディアを説明しました。 このプレゼンテーションに関心を寄せた知事は、使用する炭について、長野県下の障害者施設で行われている炭焼き事業の活用を提案するとともに、「森林保全と環境、福祉」が一体化した新たなビジネス・モデルの創生をアドバイスされました。 これにより、炭の供給方法に解決の契機が見出せる事になっただけでなく、信州の自然と風土に根ざした新たなビジネス・モデルとしての事業像が明確となったのです。
その結果「身障者社会参加主導によるリサイクルコミュニケーションシステム」が確立しました。これは、本製品の開発による『炭』の循環型活用を通じて、森林(保全育成)と福祉(障害者の社会参加)、都市生活(炭の利用・回収)、土壌改良(使用済みの炭の還元)という社会循環のサイクルを具体化したビジネス・モデルです。
また、田中知事を通してヤマト福祉財団の理事長である故小倉昌男氏を紹介していただきました。 以前から障害者の自立を支援するという活動をしてきた小倉氏にも、障害者施設で作った炭を使うというコンセプトに大きく賛同していただきました。

小型原子炉で世界的にも著名な電力中央研究所の工学博士でもある服部禎男氏もこの障害者自立支援によるリサイクルコミュニケーションシステムを評価してくださり、幾度となく事務所に足を運んでくださいました。


(財)ベターリビングが認めた、高性能

クリックで拡大になります商品のさらなる充実に向けて、開発を進める一方で、様々なデータの検証も行われています。 例えば、財団法人ベターリビングが実施した、シックハウス症候群の誘引物質である「ホルムアルデヒド」「トルエン」を対象にした吸着実験では、72時間以内に99.9%が吸着されたとの実験結果が得られるなど、実証分野でも高い評価をいただいています。

伝統的素材である『炭』を、その本来の性質と特徴を活かしながら、新たな社会循環システムを実現したい。

単なる便利さの追求ではなく、自然と環境とがうまく関係を持ったうえでの快適な暮らしのあり方を、多くの方々に提案したいと考えています。


社会循環のムーブメントを拡げる

平成15年当時の県庁にて信州グリナリーは、今日までの開発の成果に満足することなく、より広範な皆さまにご利用頂ける商品ラインナップとサービス体制の充実に向け、開発を進めています。あらゆる暮らしのシーンに『炭』 を、新たな社会循環システムのムーブメントを拡げることをめざして、これからも邁進してまいります。



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